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PCR検査を受ける場所はどんな所が良い?PCR検査を受ける場所について解説します。

新型コロナウイルス感染症COVID−19が猛威を奮っています、日本では本格的に第3波が襲来しており、連日各都道府県で一日の新規感染者の最高記録が更新されています。
これまでの流行と比較しても感染者数が多いため、感染しないようにより一層の注意が必要となっています。

そのような状況の中でCOVID-19のPCR検査はますます身近になり、受ける機会も多くなることが予想されます。

今回はPCR検査について受けるときにはどのような流れで受けることになるのか、またどのような場所で受けることができるのか、施設ごとに違いはあるのか、について見ていきたいと思います。

PCRの行政検査と自費検査の違いは?それぞれの違いを説明します

PCR検査を受けるときには症状がある場合や濃厚接触者に該当し、医師が必要と判断した際に受けることになる行政検査と、それ以外の場合で希望により受けることのできる自費での検査があります。一つずつ見ていきましょう。

行政検査は、新型コロナウイルスの感染症患者や無症状病原体保有者や感染の可能性を否定し切ることができない人(症状がある場合や濃厚接触者に該当する場合)に対して医師が必要と判断したときに、受けることのできる検査です。こちらは自己負担なしで受けることができます。

自費検査は、特に強く新型コロナウイルス感染を疑う状況にないが、感染の不安があるとき、就業に際して陰性証明が必要なとき、海外渡航における手続きで必要なときなどに自費で受ける検査です。費用は各医療機関や検査機関によって異なります。実際に来院する必要がある場合もあれば、検体を採取するキットが送られてきて郵送で検査が完結するところもあります。

検査を受ける時の流れは?

まず行政検査の場合を見ていきましょう。この検査の対象になる人は以下のように決められています。

1.新型コロナウイルス感染症の患者
すでに感染している方の陰性確認やウイルス量の確認のために行う場合。

2.当該感染症の無症状病原体保有者
明らかな症状が出ていないが、コロナウイルスを保有していて感染性があると思われる患者の場合。

3.当該感染症の擬似症患者
発熱や咳・痰といった症状がある場合など、新型コロナウイルス感染症を否定しきれない症状がある場合。

4.当該感染症にかかっていると疑うに足りる正当な理由のある者
濃厚接触者など、明らかな症状はないものの、感染していることを疑うような状況の人の場合。

これらに該当する方は、お近くの医療機関もしくは保健所に電話で相談しましょう。近くの医療機関に直接受診すると、発熱患者の隔離が十分でないと感染を広げる危険性があります。
また、待ち時間が長時間になる可能性もありますので、一度受診したい医療機関か保健所などに相談してから受診の指示に従ってください。

自費検査を受ける場合は、検査を行っている医療機関もしくは民間の検査機関に連絡を取り、どのようにして検査を受けるか相談して指示に従い検査を受けてください。有症状者の検査はできない(感染防御の設備が十分でなかったり、有症状者の対応はしないという方針が決まっている場合がある)ことがあります。

症状がある場合や、濃厚接触で新型コロナウイルスの危険性が一定以上ある場合は、まずは医療機関に相談して行政検査の対象になるかを確認してから自費検査について検討すると良いでしょう。

気軽に検査を受けることができる検査機関、その問題点とは?

これまで触れてきたように、PCR検査を自費で受けられる場所は増えてきています。検査機関によっては郵送で家から出ることなく、検査をすることもできるので非常に便利なように思えます。

しかし、こういった検査機関にも問題点は存在します。それは陽性であった場合の届け出についてです。自費での検査で陽性となったが、行政への報告が適切に行われなかった事例が相次いでいることがわかっています。

新型コロナウイルスのPCR検査で陽性となったとき、医師はその結果を行政に報告する義務があります。
しかし、検査機関の場合医師がいないこともあり、その場合には行政への報告の義務がありません。
その結果、陽性であっても適切な報告がされない事例が発生しているのです。適切な報告がされていないと、医療機関との連携や、感染拡大を予防するための対策などが十分に取れなくなり、周囲への感染を防げなくなる可能性があります。

感染の可能性ありそうなときは、医師がいる医療機関もしくは検査機関を選択し、適切なアフターフォローの受けられるところで検査を受けることを強くおすすめします。

まとめ

行政検査と自費検査について見ていきました。症状がある場合は行政検査を受けることになりますが、様々なニーズから自費検査を受けることのできる医療機関や検査機関が増えてきました。まだ陽性者が出た際の報告などの取り決めは十分でなく、各医療機関・検査機関に対応は委ねられているというのが現状です。

適切なアフターフォローを受けるために医療機関か医師のいる検査機関を受診するのが当面は安全であると言えるでしょう。今後陽性者が出たときの報告についての詳細な取り決めができて安心して自費検査を受けられるようになることが望まれます。