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新型コロナウイルスのPCR検査、どんなときに受ける?保険はどんなときに適応になる?

新型コロナウイルスの流行も長期化してきており、今後も感染拡大が懸念されています。
今回はその新型コロナウイルスの感染の有無を調べるための検査について解説し、保険適用はどのようなときに可能なのか、またその時の費用についても説明します。

保険適用になっている新型コロナウイルスの検査は?

現在新型コロナウイルスの鑑別を行うための検査として厚生労働省が保険適用している検査としてPCR検査、抗原検査があります。
また、保険適用外の検査として抗体検査があります。PCR検査と抗原検査は、現在ウイルス感染しているかどうかを調べることができる検査です。
PCR検査は検体(咽頭ぬぐい液や唾液を使います)に存在するウイルスのDNAを増幅することで検出する検査方法です。
DNAを増幅するために専用の機材が必要であったり、検体を処理するのに訓練された人が必要になったりとコストや時間がかかる検査方法ではありますが、感度は最も高く、新型コロナウイルスの鑑別のためのゴールドスタンダードとなる検査です。

抗原検査は体内の細胞がウイルスに感染したときに産生される抗原を検出することでウイルスに感染しているかを調べる検査です。
検体は咽頭ぬぐい液を使います。検査キットに検体をセットしてから30分で検査結果が出ます。検体の処理も簡単であり、迅速・簡便に検査結果が出ます。
その分PCR検査より感度が低く、症状が出現したその日に検査をしても偽陽性の可能性があります。
ウイルス量が増える2日目から9日目では十分に検査の精度はありますが、感染した初日であったり、無症状の状態では信頼できる検査結果が出ないという難点があります。

保険適用外ですが、抗体検査についても触れておきます。
抗体検査はウイルスの侵入に対して体が反応して生産した抗体を調べるものになります。こちらは現在感染しているかではなく過去に感染したことがあるかどうかを調べる検査になります。

新型コロナウイルスのPCR検査を保険適用で受ける時の流れは?

PCR検査を保険適用できるのはどのような時なのでしょうか。
新型コロナウイルスの感染を疑うような症状(咳・発熱・呼吸苦など)があったり、感染を否定できない状況(感染者と濃厚接触した、クラスター発生現場にいたなど)があり、医師が必要と判断したときPCR検査を保険適用で受けることができます。

具体的な受診の目安は下記のように厚生労働省が示しています。

・すぐに相談すべき症状:呼吸困難、倦怠感、高熱といった強い症状のいずれかがある場合
・重症化リスクの高い方(高齢者、糖尿病、心不全、呼吸器疾患がある場合、抗がん剤や免疫抑制剤を使用している方)で比較的軽い風邪症状の有る方
・上記以外で風邪の症状が続く方

このような症状が4日以上続く場合には相談しましょう。
相談先は「帰国者・接触者相談センター」です。こちらで相談した結果として受診の必要があると判断されたときには新型コロナウイルス感染症を診ることができる「帰国者・接触者外来」を紹介され、その病院を受診することになります。
そこで医師が新型コロナウイルスの感染の可能性が否定できず、PCRが検査を受ける必要があると判断したときには保険適用でPCR検査を受けることになります。

注意点としては、症状があったり感染が否定できない状態のときに病院に飛び込みで受診することは控えたほうが良いということです。
病院によっては急な発熱患者の受診は対応ができない場合もあるので、必ず事前に連絡をしてから受診しましょう。

保険適用になった時実際にかかる費用は?

PCR検査は保険適応されており保険点数は1350点〜1800点つまり13500円〜18000円となっています。
前項で説明した流れで、医師により必要と判断されてPCR検査を行った時、PCR検査に関しては自己負担なく受けることができます。
ただし初診料や診察料はかかりますし、PCR検査以外に採血やレントゲンなどの検査を受けていた場合、それらは自己負担分の費用は発生するので注意が必要です。

医師が必要と判断しない状況や、症状がないときにPCR検査を受けるときには保険適用にはならず、費用が発生します。症状がない時に検査を受ける場合は、自由診療となるので病院によって費用は変動します。事前に受けたい病院を調べてその病院でPCR検査を受ける場合に、いくら費用がかかるのかを調べてから検査について相談すると良いでしょう。

まとめ

今回は新型コロナウイルスの検査の保険適用について見ていきました。
新型コロナウイルスに関連すると思われるような症状が出現したり、感染が否定できない状況になったときには、まず相談することが大切です。そのうえで医師が必要と判断する場合には費用負担なく検査を受けることも可能です。適切な窓口に相談し必要な検査を相談しながら冷静に対応していきましょう。

呼吸器内科医 扇谷知宏

呼吸器内科医呼吸器内科医

監修/扇谷知宏

所属/日本内科学会 日本呼吸器学会